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研修事業からスタートしたプレセナは、現在では「人材開発関連事業」「デジタル関連・新規事業」「APAC関連事業」の3事業を軸に、9つのサービスを展開しています

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人材開発関連事業

プレセナの全てのサービスには、「経営に資する人材育成を行う」という創業時からのポリシーが貫かれています。そして「育成のための育成」ではなく、「企業の発展成長に貢献するための育成」であるべき、と私たちは考えています。この人材開発関連事業は「研修」「ハイブリッド研修」「内製化支援」の3つの領域から成り、単に教えるだけでは終わらない、教材開発力の強みを最大限に活かした人材育成サービスを提供しています。

研修サービス

# 法人向け # 人的資本経営

あらゆる仕事には、その仕事をうまく遂行するための“ラーニングポイント”が存在するという考えのもと、効果的にビジネススキルを習得できる研修サービスを生み出しました。プレセナの研修は約60科目、計3,000モジュールから、体系化されたモジュール群を組み合わせて顧客専用のカスタマイズ教材を作成します。加えて、講師陣は全員プレセナの正社員であるため、顧客と長期的な関係を築くことができ、研修を続けるごとにフィット感が増す最適なカスタマイズが可能です。

プレセナが目指すゴールは、受講者が「考える人」かつ「実行する人」になること。誰かが作った戦略や計画に熱を入れて取り組むのは難しいものですが、自ら計画・立案したプロジェクトであれば情熱をもって実行するに違いありません。その結果として「達成できた/できなかった」という経験が、ビジネスパーソンとしての学びや成長につながると考えています。

カスタマイズ研修(一例)
  • ミドルマネジメント層向け
    問題解決、論理思考を中心とした思考スキル研修
  • 幹部層向け
    マネジメント研修、MBAコース

ハイブリッド研修サービス

# 多拠点で展開している企業向け # eラーニングの効率アップ

eラーニングと集合研修のいいとこどりを実現したのが、このハイブリッド研修サービスです。一般的なeラーニングは受講者が受け身になりがちで、人事は受講者が真剣に取り組んでいるかどうかを把握できないといったデメリットがありました。そこで、「受講者が教材動画を視聴しながら回答ボックスにリアルタイムで記入する」というプレセナ独自の“書かせるeラーニング”を考案し特許も取得。人事は管理画面で受講者の回答を確認できるため、理解度に応じて指導やプログラムを改善できます。このようにして、知識はeラーニングでインプットし、研修(オンラインまたはリアル)の議論でアウトプットする、というハイブリッドスタイルを確立しました。

研修内容はパッケージ化しておらず、顧客の要望に合わせて効率的かつ効果的に学ぶプログラムを提供します。数カ月におよぶ長期研修向けの「コースハイブリッド」と、1日研修向けの「デーハイブリッド」の2種類があります。

ハイブリッド研修の種類
  • コースハイブリッド
    一定期間で「インプットはeラーニング、議論は研修」と分けて行う形式
  • デーハイブリッド
    1日の講義内でeラーニングとオンライン研修を交互に行う形式

内製化支援サービス

# 多拠点で展開している企業向け # 社内講師がいる大手企業向け

内製化支援サービスでは、顧客が自社で研修に取り組めるように「教材内製化」と「社内講師育成」の2種類のサービスを用意しています。

「教材内製化」は、社内に講師やアドバイザー、トレーナーを擁している場合に、その方々が使用する教材をプレセナが作成するというもの。2007年にトヨタ自動車株式会社に提供して以来、リーディングカンパニーを含む多くの企業で活用されています。実績のあるモジュールをベースに教材を作成するため、早く、安く、安定した品質の教材を提供できることが強みです。PPTスライドに加え、近年では顧客の社内eラーニングシステムに搭載する動画の制作までサービスを広げています。

また「社内講師育成」では、プレセナ社内で未経験者を講師に育て上げてきた豊富なノウハウをもとに、顧客の社内講師の育成をサポートします。さらに、「自社に適したアセスメントやサーベイを開発してほしい」という一歩踏み込んだご相談にも対応が可能です。

内製化支援で作成した教材のテーマ(一例)

問題解決、後輩指導、リーダーシップ、企業理念浸透、出向者研修、仮説思考ほか

デジタル関連・新規事業

講師の質に左右されず、人に依存しない研修サービスを、という発想から誕生したデジタル関連・新規事業。「eラーニング・アセスメントサービス」「アカデミーサービス」「研修KIT・講師養成サービス」「研修運営プラットフォームサービス」「人材・キャリア開発SNSサービス」の5つのサービスを展開しています。 プレセナのデジタル領域の強みは、長年蓄積してきた人材育成のノウハウやデータをデジタルコンテンツに落とし込めること。また、「研修」「eラーニング」「アセスメント」「システム開発」の全てを自社で賄えるため、有機的につながったサービスが実現できることです。開発は社内エンジニアが担当しており、顧客のニーズに合わせた機能の追加や細かな改善をスピーディーに実装できます。

eラーニング・アセスメントサービス

# 多拠点で展開している企業向け # eラーニングの効率アップ

法人・個人の顧客を問わず、集合研修と同等の学びを提供することを目的としたITサービスです。代表的な商品である「書かせるeラーニング」は、集合研修を代替する目的でプレセナが独自に開発したシステムで、「研修において人がどのように学ぶのか」というメカニズムに基づいて設計。「PLS(プレセナ・ラーニングシステム)」という名称で2016年に2件の特許を取得しました。

一般的なeラーニングでは、「動画を流し見してしまい、考える研修にならない」という課題がありました。これを解決するため、PLSでは、習得できていない部分を把握するアセスメントと、自己学習のためのeラーニングを合わせた「最適化学習パッケージ」という商品を開発しました。若手層・中堅層・管理職層などの階層別に、必要最低限の知識・スキルをパッケージ化。アセスメントでの自己診断から、知識・スキルが不足しているポイントを自己学習するという方法が好評を博しています。

このPLSは、2012年に外部ベンダーに委託してリリースしたのち、エンジニアを採用して自社開発に切り替え、version2(2014年)、version3(2024年)へとアップデートし続けてきました。今後はプレセナコンテンツのみならず、顧客が自社内で浸透させたいコンテンツの展開も見据えています。

最適化学習パッケージ(一例)
  • 若手パック
    ロジカルシンキング、ロジカルライティング、ロジカルプレゼンテーション、発生型問題解決、ファクト思考
  • 中堅パック
    目標設定型問題解決、仮説思考、アカウンティグ、マーケティング、リーダーシップ
  • 管理職候補パック
    課題設定型問題解決、ファイナンス、経営戦略、組織マネジメント、メンバー指導、評価者研修

アカデミーサービス

# 個人向け # 自己啓発

アカデミーサービスでは、多くのリーディングカンパニーで導入されているプレセナのビジネススキル研修カリキュラムを、個人の顧客向けのオープン講座に落とし込んだ「プレセナアカデミー」を提供しています。ロジカルシンキングや問題解決といった思考スキルを中心に、幅広い科目をラインナップ。また、各種スキルを生涯学習開発財団の後援のもとで資格化し、体系的に学んだスキルを名刺に記載できる資格として認定するコースも用意しています。

学びのスタイルは、書かせるeラーニングでのインプットと講義(オンラインまたはリアル)を組み合わせたもの。書かせるeラーニングでは、教材動画を視聴しながら自分の考えを記入する仕組みによって学習密度を高めています。このように「プレセナアカデミー」は、実践で使えるスキルを体系立てて、効率的かつ効果的に学習ができるように設計しています。

カリキュラム(一例)

ロジカルシンキング、問題解決、仮説思考

研修KIT・講師養成サービス

# 多拠点で展開している企業向け # 研修を内製化

ビジネススキルをもっと楽しく学びたい、研修設備が整っていない場所でも手軽に学びたい、という声から生まれた商品が「研修KIT」です。ゲーム形式の教材で、架空の会社を舞台に、会社で発生した問題をチーム一丸となって解決へ導くというシナリオが用意されています。研修KITの箱1つさえあれば、いつでもどこでも研修を実施できるのがメリット。通常の講義では講師のトークが付加価値となりますが、研修KITは講義の付加価値のみならず、仕事をうまく遂行するコツである“ラーニングポイント”まで箱に詰め込んでいます。

さらに、研修KITを用いた「講師養成サービス」も展開しています。研修KITを活用することで講師養成にかかる時間を大幅に短縮。これまで育成が難しかった工場現場や全国各地の営業所、海外拠点などにビジネススキル研修を届けられるようになりました。

研修KITの内容(一例)
  • 問題解決KIT
    架空の製造販売会社を舞台に、社内の問題をチームで解決するゲーム形式の教材。多言語展開も可能で、海外の支社・工場での利用も想定しています。
  • 問題解決ダイアリー
    KITの学びを活かし、問題解決の流れを言語化して記録するツール。研修内容の復習はもちろん、客観的なプロセス評価にも活用できます。
  • 認定トレーナー養成講座
    研修KITを用いた研修進行ができる「スタンダードコース」、問題解決ダイアリーを用いた添削・指導ができる「アドバンスドコース」の2パターンをご用意。
研修KIT・講師養成サービス

研修運営プラットフォームサービス

# 従業員数の多い企業向け # 研修の運営改善

顧客に研修を実施するにあたっては、メールで何往復ものやりとりを重ね、細かな確認事項をエクセルの表で管理する、という双方にとって負担の大きい方法が常態化していました。そんな中、取引先から寄せられた「研修管理・運営プラットフォームを探している」という相談をきっかけに、SaaS型のクラウドサービスを開発しました。

1つのプラットフォームに、受講者、研修運営事務局、人事、プレセナのやりとりを集約。研修の日程調整、実施場所や集合時刻の周知、持ち物や課題の有無といった細かな確認事項を要項にまとめ、見落としを防ぐと同時に円滑に進行できるシステムを作り上げました。これは、長年にわたってトライアンドエラーを積み重ねてきたプレセナによる、ベストな研修運営のノウハウの結晶です。

このクラウドサービスはPLS(プレセナ・ラーニングシステム)プラットフォームとも連携しており、人的資本情報を活用して、より適切な人材育成プログラムの実施にも貢献します。

研修運営プラットフォームサービス

人材・キャリア開発SNSサービス

# 自己実現 # 人材開発の C to C 化

昨今、ビジネスのあらゆる領域で C to C 化が拡大。人材育成の領域においても、海外諸国ではほとんどが企業主導ではなく個人に委ねられています。日本もいずれこの潮流に乗るものと見据えて、2024年3月に自社開発のSNSをリリースしました。大きな特徴は、紹介制のクローズドなSNSであること。プレセナ講師またはプレセナ研修の受講者を通じてでしか入会できないというハードルを設けることで、信用できる人だけが集うコミュニティとして質が担保されています。

主な目的は、学びたい人と教えたい人のマッチングです。多くの企業には、豊富な経験とスキルを持つ“名もなき企業戦士”たちが存在しています。しかしながら、そういった人々が表立って体験談を語ったり、磨き上げたスキルを継承したりする場がどこにもありませんでした。一方で、企業研修だけでは物足りなさを感じていたり、社内に教えを乞う人がいなかったりする若手ビジネスパーソンもいることでしょう。その両者が初めて出会い、交流できる場こそがプレセナ独自のSNSなのです。さらに、この場で出会った人同士が成長や自己実現を遂げることで、プレセナが目指す「心のふるさと」を創ることにもつながると考えています。

プレセナのSNSでできること
  • ビジネスにまつわる体験談の投稿・閲覧・コメント
  • ビジネスについてユーザーと語り合う交流所の活用
  • ユーザーが居住するメタバース空間での散策や交流
    ほか

APAC関連事業

APAC関連事業では、アジアパシフィック地域にあるプレセナの現地法人を統括しています。2013年、日系企業の海外拠点が多く、かつ英語・中国語圏であるシンガポールに初の現地法人を設立したところから、プレセナのグローバル展開がスタートしました。続いて、2017年にインドネシア法人、2018年にマレーシア法人を設立。2020年にはシンガポール法人にマネジメント機能を集約し、「プレセナAPAC(Precena Strategic Partners Asia Pacific Pte. Ltd)」としてRHQ(Regional Headquarter、地域統括会社)に役割変更をしました。さらに、2024年にはベトナムにも新たな拠点を設立し、積極的に事業を展開しています。将来的には中国、東ヨーロッパ、中東、北アフリカなど「ビジネススキルが求められる地域」への展開も視野に入れています。

グローバル人材育成サービス

# グローバル企業向け

グローバル展開を始めた当時は、日系企業の工場や営業所向けにプレセナ研修を提供していました。ラーニングポイントは共通して教えられるものの、次第に「その国の企業で働く、その国の人たちを、その国の言語で教えることこそが、本当のグローバル展開だ」と考えるように。現在では国内と同様、各現地法人で育成した社内講師と現地に最適化されたデジタルプロダクトによって、安定した研修サービスの提供が叶えられています。

また、プレセナAPACの経営にあたっては、各地域に適した事業展開を行うため、現地を熟知したシンガポール人の経営者が指揮を執っています。日本のプレセナは日本地域を統括するRHQ、プレセナAPACはアジアパシフィック地域を統括するRHQで、“どちらも地域本社”という対等な立場です。グローバルのプレセナ全体に関わる内容については、日本・APACの経営陣が英語でコミュニケーションを取り、全員で話し合って意思決定を行っている点も特徴です。

現在の顧客は各国の日系企業に加え、インドネシアは約半数が地場企業、マレーシアでもローカル企業が増加傾向にあります。このように着々とグローバル展開を進めているのは、単なる利益の追求ではありません。一貫して、「ビジネススキルの体系化と普及」というミッションの実現を目指して、これからも世界中にプレセナの価値を届け続けます。

海外拠点でのサービス提供内容(一例)
  • 日系企業の日本人駐在員に対する研修
  • 日系企業に所属する各国のリーダーに対する幹部研修
  • 日系企業に所属する現地出身の従業員に対する集合研修
  • 現地法人の従業員に対する集合研修
海外拠点の運営における、プレセナと他社の違い
プレセナ 主な同業他社
本社経営陣 日本人、シンガポール人 日本人のみ
グローバルのマネジメント方法 日本法人・APAC法人の2つの地域統括会社でマネージ 日本法人が直接、各国現地法人をマネージ
グローバルに関する意思決定 日本法人・APAC法人の経営陣が双方の方針を踏まえて意思決定 日本法人の経営陣が日本の方針で意思決定
各国に関する意思決定 APAC法人の経営陣が意思決定 日本法人、または日本人駐在員の現地法人社長が意思決定
ターゲット 日系企業の現地マネジャー・現地社員、現地企業 日系企業の日本人駐在員、現地マネジャー
研修講師 現地法人の社内講師 現地で契約している外部講師
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