沿革 History

沿革

2005

  • 11月

    東京都文京区音羽に、資本金300万円で「有限会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ」設立

2006

  • 2月

    「企画アウトソース事業」の「経営・事業相談」を中心に操業開始

  • 4月

    著書「ロジカル・プレゼンテーション」をベースとした講座を新入社員研修へ提供

  • 5月

    業容拡大のため、東京都千代田区飯田橋1丁目 へ移転

  • 9月

    資本金1000万円に増資、株式会社へ

  • 10月

    「問題解決講座」を、幹部研修へ提供開始

2007

  • 2月

    「教材開発・社内講師育成」を開始。トヨタ自動車株式会社と共同開発開始

  • 7月

    「問題解決」を基軸とした「ワークショップ型研修」「MBA型研修」を提供開始

2008

  • 2月

    「アセスメント事業」において、研修効果測定目的で参入

  • 9月

    業容拡大のため、東京都千代田区飯田橋4丁目(現住所) へ移転

  • 12月

    「研修内製化・社内講師育成サービス」を提供開始

2009

  • 1月

    「アセスメント事業」において、採用選考目的で参入

  • 4月

    トヨタ自動車株式会社と「新人研修」「後輩指導」「リーダーシップ」の教材を共同開発

  • 12月

    「アセスメント事業」において、人事考課目的で参入

2011

  • 12月

    組織風土改革に関する「不文律改革」の方法論・教材を開発

2012

  • 6月

    グローバル展開に向けた取り組み開始

  • 7月

    プレセナ・ラーニング・システム(PLS)リリース

2013

  • 8月

    アジア各国よりインターン生の受入を実施

2014

  • 3月

    ビジネススキル研修事業の中核科目「問題解決」を書籍化し出版

  • 4月

    業容拡大のためシンガポール現地法人「Precena Strategic Partners Pte. Ltd.」を設立

2015

  • 12月

    「ビジネスコーチング事業」提供開始

2016

  • 11月

    PLSの学習メカニズムに関する基本特許取得

2017

  • 7月

    業容拡大のためインドネシア現地法人「PT Precena JAC Strategic Partners」を設立

2018

  • 7月

    業容拡大のためマレーシア現地法人「Precena Strategic Partners SDN. BHD.」を設立

2019

  • 4月

    業容拡大のため韓国現地法人「Precena Strategic Partners LTD.」を設立

2020

  • 4月

    「オンラインハイブリッド事業」、「オンラインアカデミー事業」、「学習動画制作事業」に参入

  • 10月

    シンガポール現地法人を「Precena Strategic Partners Asia Pacific Pte. Ltd.」に変更

2021

  • 6月

    監査法人による監査開始

2022

  • 2月

    ISMS認証取得
    取締役会・監査役会の設置

  • 3月

    「問題解決KIT」を中心とした中小企業向け事業展開を開始

  • 4月

    新卒社員1期生 入社

  • 5月

    プライバシーマーク(Pマーク)認証取得

2023

  • 3月

    プレセナタウン リリースパーティー開催

  • 4月

    「オンラインアカデミー事業」を「プレセナアカデミー事業」に変更

  • 6月

    韓国現地法人「Precena Strategic Partners LTD.」を閉鎖

  • 11月

    プレセナアカデミー事業において「課題解決HRBP講座」開始

2024

  • 8月

    ベトナム現地法人「Precena Strategic Partners Company Limited」を設立

  • 10月

    主幹事証券契約を締結

2025

  • 9月

    IPOに向けたプレ戦略ファイナンス実施

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