プレセナとは

プレセナ・ストラテジック・パートナーズとは

プレセナは、ビジネススキル研修、eラーニング、ビジネススキルアセスメント、教材開発・社内講師育成といったサービスを提供する教育事業会社です。ベンチャー企業から大企業まで幅広い業種のお客様へサービスを提供して高い評価をいただき、実績を積み上げてきました。特にビジネススキル研修事業に強みがあり、新入社員・中堅・幹部・選抜など様々な階層に対してのロジカルシンキング、ロジカルライティング、問題解決、プレゼンテーションなどの科目については、研修会社として高い実績があります。

研修業界におけるプレセナのポジショニング


※本ポジショニングマップは、当社が収集可能な範囲の情報に基づき作成したものであり、完全な事実を表すものではありません

会社概要

社名 株式会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ
事業内容 1) ビジネススキル研修
2) eラーニング
3) ビジネススキルアセスメント
4) 教材開発・社内講師育成
5) グローバル人材育成
6) 企画アウトソーシング
7) ビジネスコーチング
設立 2006年2月1日
所在地 ■日本
〒102-0072
東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル 8F・9F(受付)

■シンガポール
PRECENA STRATEGIC PARTNERS ASIA PACIFIC PTE. LTD
Address: 63 Chulia St, #15-01, Singapore 049514

■インドネシア
PT. Precena JAC Strategic Partners
INTILAND Tower, LT. 19,
JL. Jend. Sudirman 32, Karet Tengsin, Jakarta Pusat, DKI Jakarta, 10220

■マレーシア
Precena Strategic Partners Sdn. Bhd
Unit 39-02 (East Wing), Q Sentral 2A Jalan Stesen Sentral 2, Kuala Lumpur Sentral, 50470 Kuala Lumpur

■韓国
PRECENA STRATEGIC PARTNERS, LTD.
16F, Gangnam Bldg.396 Seocho-daero, Seocho-gu, Seoul 06619, Korea

電話 03-5856-8859
FAX 03-5856-8864
従業員数 正社員 74名 (日本59名、シンガポール5名、インドネシア7名、韓国3名)
社内講師数 40名 (日本29名、シンガポール5名、インドネシア4名、韓国2名)
エンジニア数 5名 (日本5名)
株主資本 資本金:1000万円
純資産:1億8700万円(2017年3月期)
取引先銀行 三井住友銀行 千代田営業部
東日本銀行  飯田橋支店
興産信用金庫 飯田橋支店
三菱東京UFJ銀行 麹町支店
国内取引実績 ■自動車・自動車部品
トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車北海道株式会社
トヨタ自動車東日本株式会社
株式会社SUBARU
三菱ふそうトラック・バス株式会社
株式会社豊田自動織機
株式会社デンソー
アイシン精機株式会社
株式会社三五
株式会社ソミック石川
株式会社シンテックホズミ
株式会社本田技術研究所
日本精機株式会社

■電気・機械・電子部品
日本電気株式会社
NECトーキン株式会社
株式会社リコー
セイコーエプソン株式会社
日本電産株式会社
日本電産コパル株式会社
日本電産サンキョー株式会社
日本電産トーソク株式会社
日本電産マシナリー株式会社
株式会社ヤマハビジネスサポート
TOTO株式会社
沖電気工業株式会社
株式会社富士通ゼネラル
住友電装株式会社
日立金属工業株式会社
NGK人財開発株式会社
株式会社北川鉄工所
マブチモーター株式会社
イチカワ株式会社
株式会社MARUWA
富士通ネットワークソリューションズ株式会社
川崎重工株式会社
古河電気工業株式会社

■化学
日立化成株式会社
JSR株式会社
昭和シェル石油株式会社
ソーラーフロンティア株式会社
帝人株式会社
帝人デュポンフィルム株式会社
横浜ゴム株式会社
株式会社クレハ
東洋インキ製造株式会社
日本ペイント株式会社
株式会社フジミインコーポレーテッド
積水化成品工業株式会社

■SI・IT・インターネットサービス
株式会社大塚商会
TIS株式会社
NECソリューションイノベータ株式会社
NECネクサソリューションズ株式会社
NECマネジメントパートナー株式会社
富士通ネットワークソリューションズ株式会社
キヤノンITソリューションズ株式会社
キヤノンソフトウェア株式会社
株式会社アイ・ティ・フロンティア
株式会社JSOL
株式会社NTTデータユニバシティ
NTTテクノクロス株式会社
株式会社トヨタコミュニケーションシステム
株式会社中電シーティーアイ
EMCジャパン株式会社
情報技術開発株式会社
グリー株式会社
株式会社ディー・エヌ・エー
株式会社ドワンゴ
株式会社ぐるなび
Google Japan
アマゾンジャパン合同会社
ヤフー株式会社
株式会社マネーフォワード
株式会社リクルートテクノロジーズ

■商社
三井物産株式会社
伊藤忠商事株式会社
住友商事株式会社
丸紅株式会社
豊田通商株式会社
岡谷鋼機株式会社
長瀬産業株式会社
稲畑産業株式会社
蝶理株式会社
株式会社メタルワン
伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社
東京エレクトロン株式会社
佐鳥電機株式会社
日邦産業株式会社
株式会社JALUX
伊藤忠オートモービル株式会社
日立建機トレーディング株式会社
コニカミノルタジャパン株式会社

■金融・保険・リース
株式会社三菱東京UFJ銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
社団法人全国地方銀行協会
株式会社北越銀行
株式会社八十二銀行
株式会社中国銀行
アフラック生命保険株式会社
アクサ生命保険株式会社
チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド
ジブラルタ生命保険株式会社
トヨタファイナンシャルサービス株式会社
トヨタファイナンス株式会社
株式会社クレディセゾン
住友三井オートサービス株式会社
リコーリース株式会社
アコム株式会社
SMBCベンチャーキャピタル株式会社
SMBC日興証券株式会社
みずほ証券株式会社
ライフネット生命保険株式会社

■製薬・医療機器
武田薬品工業株式会社
大日本住友製薬株式会社
アステラス製薬株式会社
アステラス総合教育研究所株式会社
第一三共株式会社
田辺三菱製薬株式会社
日本イーライリリー株式会社
塩野義製薬株式会社
小林製薬株式会社
ピジョン株式会社
キッセイ薬品工業株式会社
バイエル薬品株式会社
パラマウントベッド株式会社
パラテクノ株式会社

■流通・販売・サービス
イオン株式会社
イオンモール株式会社
イオンリテール株式会社
株式会社サークルKサンクス
ヤマトホールディングス株式会社
ユニー株式会社
株式会社エイチ・アイ・エス
株式会社トーハン
三井不動産販売株式会社
株式会社ジェイアイエヌ
株式会社オークローンマーケティング
株式会社リクルートキャリア
株式会社リクルートスタッフィング
株式会社パソナグループ
株式会社そごう・西武
株式会社アートネイチャー

■電力・運輸・通信
東北電力株式会社
中部電力株式会社
四国電力株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
東海旅客鉄道株式会社
キャセイパシフィック航空
株式会社NTTドコモ
NTTコミュニケーションズ株式会社
KDDI株式会社
首都高速道路株式会社
株式会社商船三井

■建設・設計
野村不動産株式会社
トヨタホーム株式会社
株式会社日建設計
株式会社パルコスペースシステムズ
ジオスター株式会社
株式会社東亜建設
東急建設株式会社
大和ハウス工業株式会社

■消費財・食品・医療
株式会社資生堂
キリン株式会社
アサヒビール株式会社
サッポロビール株式会社
日本たばこ産業株式会社
ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社
コクヨ株式会社
株式会社味の素コミュニケーションズ
株式会社デサント
カゴメ株式会社
株式会社明治
岩塚製菓株式会社

■プロフェッショナルサービス
株式会社野村総合研究所
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
日興フィナンシャル・インテリジェンス株式会社
アビームコンサルティング株式会社
プライスウォーターハウスクーパース株式会社
株式会社ジェネックスパートナーズ
株式会社レコフ
日本M&Aセンター
弁護士法人法律事務所MIRAIO
株式会社クニエ

■出版・メディア・印刷
株式会社リクルートジョブズ
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
株式会社リクルートメディアコミュニケーションズ
凸版印刷株式会社
株式会社朝日新聞社
朝日放送株式会社
宝印刷株式会社

■ホスピタリティ&エンターテインメント
ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社
株式会社ジャパンケアサービスグループ
株式会社コナミ
日本コロムビア株式会社

■官公庁・大学・その他
早稲田大学
名古屋商科大学大学院
財務省
総務省統計局
公正取引委員会
千代田区役所
独立行政法人産業技術総合研究所
東京商工会議所

他、多数 (※2017年4月 順不同)