プレセナとは

プレセナ・ストラテジック・パートナーズとは

プレセナは、ビジネススキル研修、eラーニング、ビジネススキルアセスメント、教材開発・社内講師育成といったサービスを提供する教育事業会社です。ベンチャー企業から大企業まで幅広い業種のお客様へサービスを提供して高い評価をいただき、実績を積み上げてきました。特にビジネススキル研修事業に強みがあり、新入社員・中堅・幹部・選抜など様々な階層に対してのロジカルシンキング、ロジカルライティング、問題解決、プレゼンテーションなどの科目については、研修会社として高い実績があります。

研修業界におけるプレセナのポジショニング


※本ポジショニングマップは、当社が収集可能な範囲の情報に基づき作成したものであり、完全な事実を表すものではありません

会社概要

社名 株式会社プレセナ・ストラテジック・パートナーズ
事業内容 1) ビジネススキル研修
2) eラーニング
3) ビジネススキルアセスメント
4) 教材開発・社内講師育成
5) グローバル人材育成
6) 企画アウトソーシング
7) ビジネスコーチング
設立 2006年2月1日
所在地 ■日本
〒102-0072
東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル 8F・9F(受付)

■シンガポール
Precena Strategic Partners Pte. Ltd.
Co Reg No. 201404452G
33 Mohamed Sultan Road, #03-02, Singapore 238977

■インドネシア
PT. Precena JAC Strategic Partners
INTILAND Tower, LT. 19,
JL. Jend. Sudirman 32, Karet Tengsin, Jakarta Pusat, DKI Jakarta, 10220

■マレーシア
Precena Strategic Partners Sdn. Bhd
Unit 39-02 (East Wing), Q Sentral 2A Jalan Stesen Sentral 2, Kuala Lumpur Sentral, 50470 Kuala Lumpur

■韓国
PRECENA STRATEGIC PARTNERS, LTD.
16F, Gangnam Bldg.396 Seocho-daero, Seocho-gu, Seoul 06619, Korea

電話 03-5856-8859
FAX 03-5856-8864
役員 代表取締役社長・グローバルCEO 高田貴久
執行役員副社長 岩澤智之
執行役員 Corporate Function SBU管掌 冨永公規
執行役員 Human Resource SBU管掌 小寺太
執行役員 Service Delivery SBU管掌 綿田昇太
執行役員 Research and Development SBU管掌 秋本利依
執行役員 Client Service管掌 中溝英樹、荻野裕規
従業員数 正社員 79名 (日本61名、シンガポール7名、インドネシア8名、韓国3名)
社内講師数 34名 (日本28名、シンガポール4名、インドネシア4名、韓国1名)
エンジニア数 6名 (日本6名)
株主資本 資本金:1000万円
純資産:1億8700万円(2017年3月期)
取引先銀行 三井住友銀行 千代田営業部
東日本銀行  飯田橋支店
興産信用金庫 飯田橋支店
三菱東京UFJ銀行 麹町支店
国内取引実績 ■自動車・自動車部品
トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車北海道株式会社
トヨタ自動車東日本株式会社
株式会社SUBARU
三菱ふそうトラック・バス株式会社
株式会社豊田自動織機
株式会社デンソー
アイシン精機株式会社
株式会社三五
株式会社ソミック石川
株式会社シンテックホズミ
株式会社本田技術研究所
日本精機株式会社

■電気・機械・電子部品
ソニー株式会社
日本電気株式会社
NECトーキン株式会社
株式会社リコー
セイコーエプソン株式会社
日本電産株式会社
日本電産コパル株式会社
日本電産サンキョー株式会社
日本電産トーソク株式会社
日本電産マシナリー株式会社
株式会社ヤマハビジネスサポート
TOTO株式会社
沖電気工業株式会社
株式会社富士通ゼネラル
住友電装株式会社
日立金属工業株式会社
NGK人財開発株式会社
株式会社北川鉄工所
マブチモーター株式会社
イチカワ株式会社
株式会社MARUWA
富士通ネットワークソリューションズ株式会社
川崎重工株式会社
古河電気工業株式会社

■化学
日立化成株式会社
JSR株式会社
昭和シェル石油株式会社
ソーラーフロンティア株式会社
帝人株式会社
帝人デュポンフィルム株式会社
横浜ゴム株式会社
株式会社クレハ
東洋インキ製造株式会社
日本ペイント株式会社
株式会社フジミインコーポレーテッド
積水化成品工業株式会社

■SI・IT・インターネットサービス
株式会社大塚商会
TIS株式会社
NECソリューションイノベータ株式会社
NECネクサソリューションズ株式会社
NECマネジメントパートナー株式会社
富士通ネットワークソリューションズ株式会社
キヤノンITソリューションズ株式会社
キヤノンソフトウェア株式会社
株式会社アイ・ティ・フロンティア
株式会社JSOL
株式会社NTTデータユニバシティ
NTTテクノクロス株式会社
株式会社トヨタコミュニケーションシステム
株式会社中電シーティーアイ
EMCジャパン株式会社
情報技術開発株式会社
グリー株式会社
株式会社ディー・エヌ・エー
株式会社ドワンゴ
株式会社ぐるなび
Google Japan
アマゾンジャパン合同会社
ヤフー株式会社
株式会社マネーフォワード
株式会社リクルートテクノロジーズ

■商社
三井物産株式会社
伊藤忠商事株式会社
住友商事株式会社
丸紅株式会社
豊田通商株式会社
岡谷鋼機株式会社
長瀬産業株式会社
稲畑産業株式会社
蝶理株式会社
株式会社メタルワン
伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社
東京エレクトロン株式会社
佐鳥電機株式会社
日邦産業株式会社
株式会社JALUX
伊藤忠オートモービル株式会社
日立建機トレーディング株式会社
コニカミノルタジャパン株式会社

■金融・保険・リース
株式会社三菱東京UFJ銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
社団法人全国地方銀行協会
株式会社北越銀行
株式会社八十二銀行
株式会社中国銀行
アフラック生命保険株式会社
アクサ生命保険株式会社
チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド
ジブラルタ生命保険株式会社
トヨタファイナンシャルサービス株式会社
トヨタファイナンス株式会社
株式会社クレディセゾン
住友三井オートサービス株式会社
リコーリース株式会社
アコム株式会社
SMBCベンチャーキャピタル株式会社
SMBC日興証券株式会社
みずほ証券株式会社
ライフネット生命保険株式会社

■製薬・医療機器
武田薬品工業株式会社
大日本住友製薬株式会社
アステラス製薬株式会社
アステラス総合教育研究所株式会社
第一三共株式会社
田辺三菱製薬株式会社
日本イーライリリー株式会社
塩野義製薬株式会社
小林製薬株式会社
ピジョン株式会社
キッセイ薬品工業株式会社
バイエル薬品株式会社
パラマウントベッド株式会社
パラテクノ株式会社

■流通・販売・サービス
イオン株式会社
イオンモール株式会社
イオンリテール株式会社
株式会社サークルKサンクス
ヤマトホールディングス株式会社
ユニー株式会社
株式会社エイチ・アイ・エス
株式会社トーハン
三井不動産販売株式会社
株式会社ジェイアイエヌ
株式会社オークローンマーケティング
株式会社リクルートキャリア
株式会社リクルートスタッフィング
株式会社パソナグループ
株式会社そごう・西武
株式会社アートネイチャー

■電力・運輸・通信
東北電力株式会社
中部電力株式会社
四国電力株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
東海旅客鉄道株式会社
キャセイパシフィック航空
株式会社NTTドコモ
NTTコミュニケーションズ株式会社
KDDI株式会社
首都高速道路株式会社
株式会社商船三井

■建設・設計
野村不動産株式会社
トヨタホーム株式会社
株式会社日建設計
株式会社パルコスペースシステムズ
ジオスター株式会社
株式会社東亜建設
東急建設株式会社
大和ハウス工業株式会社

■消費財・食品・医療
株式会社資生堂
キリン株式会社
アサヒビール株式会社
サッポロビール株式会社
日本たばこ産業株式会社
ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社
コクヨ株式会社
株式会社味の素コミュニケーションズ
株式会社デサント
カゴメ株式会社
株式会社明治
岩塚製菓株式会社

■プロフェッショナルサービス
株式会社野村総合研究所
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
日興フィナンシャル・インテリジェンス株式会社
アビームコンサルティング株式会社
プライスウォーターハウスクーパース株式会社
株式会社ジェネックスパートナーズ
株式会社レコフ
日本M&Aセンター
弁護士法人法律事務所MIRAIO
株式会社クニエ

■出版・メディア・印刷
株式会社リクルートジョブズ
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
株式会社リクルートメディアコミュニケーションズ
凸版印刷株式会社
株式会社朝日新聞社
朝日放送株式会社
宝印刷株式会社

■ホスピタリティ&エンターテインメント
ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社
株式会社ジャパンケアサービスグループ
株式会社コナミ
日本コロムビア株式会社

■官公庁・大学・その他
早稲田大学
名古屋商科大学大学院
財務省
総務省統計局
公正取引委員会
千代田区役所
独立行政法人産業技術総合研究所
東京商工会議所

他、多数 (※2017年4月 順不同)